建築の材料費には、定価・設計単価・仕入単価と3種類の値段があり、材料メーカーとしては年間に多くの材料を仕入れてくれる会社には仕入単価を安くして提供をしますし、たまに買いに来る会社には仕入単価を高くして提供します。この仕入単価は社外秘扱いですから絶対に公開はしません。本来見積もりとは、積算方式で行なうのが正しいのです。つまり一つ一つの材料と数量を掛け合わせたものを積算していき、合計いくらと出すやり方
内訳詳細の要求... の続きを読む
建築の世界もしかりで、設計分野だけでも意匠・構造・設備・積算などの専門分野に分かれているのです。住宅設計の場合、多くの建築士は意匠分野の設計士です。構造・設備・積算に関する知識はほとんど持っていないといっても過言ではありません。ましてや「現場の施工のことはまったくわかりません」と言う人がほとんどなのです。現在、一級建築士の年齢階層別の登録数は、20歳代は約3000人、30歳代は約4万7000人、4
建築士の多くは意匠分野の設計士... の続きを読む
必要ないといえば、もう１つまったく必要ないのが書斎です。「オレ、本をいっぱい持っているから、書斎が必要なんだよね」なんていっている人がよくいますが、もう本なんて捨てたほうがいいわけで、坪当たりの単価が高いときに、本のためにお金を使う余裕なんてありません。私の友達に、本がたまってしまったというので書庫をつくった人がいますが、それはたまたま子どもが成長して１人立ちし、スペースがあまったからで、書庫とか
本はとにかく捨てるべし、パパの書斎はいらない... の続きを読む
私たちは、自然の循環と流れがあってはじめて生命を営むことができるのです。ですから、地球の循環について考えることがどうしても必要です。たとえば、電気は火力・原子力・水力などによってつくられますが、その時点ですでに元のかたちはなくなってしまいます。電気に変わって家庭に届くまでにも、その過程でも、無駄になっています。また、夏の暑い時期に全国の電力消費はピークに達するのですが、そのわずかなピーク電力を満た
間違いなく問題の解決に近づいていく... の続きを読む
理想的には東西にやや長い長方形で、逆に南北に長いと日照条件のよい建て方は難しくなります。もう１つは道路付きです。よくいわれているのは「東南の角」です。東側と南側に道路があると、最高です。分駿地では、東南の角がもっとも人気が高く、また価格も高くなっています。このごろのように土地分譲が少ないと、この東南の角は抽せんの場合、最高倍率になります。したがって確率のよさを狙ってその北側など、倍率の低いところを
理想的には東西にやや長い長方形... の続きを読む
日本の土地よく日本は土地が余っているといわれます。日本全国を見てみると、農地、いわゆる耕田がそれこそたくさんありますし、各市町村には工業団地として企業を誘致しようとした莫大な土地が確保してあります。しかし、産業構造の変化などによって企業の戦略も変わり、それらが必要とされなくなりました。そうした土地は放置されたままでペンペン草が生えているというのが現状です。そういう意味で日本には土地が余っているとい
日本は土地が余っている... の続きを読む
親世代にとって、子ども部屋は光輝く存在でしたが、子どもにとっては質的な意味合いが相当違ってきて、親との煩わしい関係から逃げ、自分１人になれる場としての子ども部屋という意味付けの方が強いようです。一方で、理想の子ども部屋のプロトタイプを雑誌や本に求めても、見つかるわけではありません。スッキリした収納方法を求めて、本やテレビのリフォーム番組を見て自分の家に当てはめようとしても、少しも参考にならず、逆に
理想の子ども部屋が考えられるべき... の続きを読む
子どもを取りまく住環境も、大きく変わりました。かつては、子どもの成長を、家庭・学校・地域社会の３本柱が支えていました。家庭には、おじいちゃんおばあちゃん、多くの兄弟や親類縁者。学校には、子どもを容赦なく叱ってくれる先生たち。地域社会には、近所の怖いおじさんやうるさ型のおばさん。何事につけ集まる隣近所の人たち。母親に怒られても、隣のおじさんが褒めてくれたり、あるいは学校の先生に慰められたり、そんな人
子どもを取りまく住環境... の続きを読む
住宅資金を全額用意できる人はまずいません。そこで、不足分を補うのが住宅ローンです。住宅ローン（公庫）は建物の担保評価を80％と判断するため、残りの20％は自己資金が必要です。また、新たに所得要件が付け加えられ、年収が800万円を超える場合は建設費の50％までの融資となります。ただし、財形住宅融資や民間住宅ローンを組み合わせて80％以内の融資が可能となります。また、「生活しながら安定して返済できる」
資金の不足分を補う住宅ローン... の続きを読む
農民がその独占権をほしいままにして容易に手放さないのに業を煮やした政府は、のちに市街化区域内農地に宅地並み課税を行い、売却を促進しようとした。ところがこれには農民が反対し、自治体を動かして長期営農継続農地の認定制度を創設させた。これは、10年間営農する届けを出して長期営農継続農地として認定されれば、その課税を免れ、宅地並みの８分の１とも10分の１ともいわれる超低税率ですむというものである。これには
相続税も純農地としての評価ですむ... の続きを読む
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